経済指標と株価の関係
景気が良いか悪いかの判断はいろいろなデータを数字に置き換えた経済指標が用いられます。経済指標には景気に先行して変化の現れる先行指標、景気と一緒に変化する一致指標、景気の変動に影響されて動く遅行指標があります。
先行指標の代表的なものは、実質機械受注があります。これは、企業はモノの生産を増やすために新しく工場を建てたり、機械を導入したりするので、設備投資の動向を見るためのものです。
新設住宅着工床面積は、家を建てるために木材やセメントなどの材料を買うことでこれを扱う企業の売上が伸び、家が完成すれば内装材や家具、電化製品などの購入も期待されるので景気の回復に繋がると考えられています。
一致指標の鉱工業生産財出荷指数は、企業がどのくらいモノを作っているかの統計です。商業販売額指数は、個人がどのくらいモノを消費しているかがわかります。
遅行指標には、完全失業率や家計消費支出などがあります。景気がいいと企業の活動が活発になって求人が増えて失業率が下がります。景気がいいと家計にゆとりができて消費支出も増えます。
経済指標を統合したものに景気動向指数があります。これは12の先行指標、11の一致指標、6つの遅行指標のうち、3ヶ月前よりよくなったものが何％あるかを計算したものです。
日銀短期経済観測（日銀短観）は、企業の売上や設備投資の動向、さらに経営者が景気をどう予測しているかをまとめたものです。
